数字で見るディーエムエス
※2026年4月時点 (月平均所定外労働時間は2025年度)
人材育成
社員一人ひとりの能力開発やキャリア形成支援が、中長期的な業績向上に繋がるものと捉え、当社では人的投資を強化しています。
ー研修制度
新入社員からマネジメント層までを対象とした体系的な教育研修プログラムを構築しています。等級や役割に合わせた各ステージに求められるスキルを習得できる研修を実施しています。
入社半年のフォローアップ研修・1年目振返り研修を含む等級研修を年間を通じて実施しています。
また、次世代リーダー候補に向けた選抜研修を実施しており、軽井沢に建設した研修施設「Karuizawa D-Lab」(2026年竣工)を利用し、業務から離れた非日常空間で1日がかりの研修を行います。
ー1on1面談
会社と社員のビジョンを目標にして共有し、成果創出を目指すために、全社員が所属部長との1on1面談を四半期に1回行っています。
ー指定検定及び支援制度
・指定検定
ITパスポート試験・ビジネス実務法務検定・品質管理(QC)検定・TOEIC(650点以上)の4つを指定検定とし、昇進昇格の1つの条件とするとともに、合格すると、当社株式(※詳細は福利厚生へ)の支給、及び受験料・受験交通費を支援しています。
・推奨資格
日商簿記 ・個人情報保護士・マーケティング・ビジネスキャリア検定 等を推奨資格とし、合格すると当社株式(※詳細は福利厚生へ)の支給、及び受験料・受験交通費を支援しています。最大で30万円相当の株式を支給する資格もあります。
ー通信講座費用補助
日本能率協会の通信教育講座(302 講座) を自由に受験でき、合格した場合は講座費用3 割を補助します。
ー資格取得のための無料講座、受講割引
ベネフィット・ワンに登録のある講座が無料・割引価格で受講できます。
健康経営推進
社員の健康の質を維持・向上するため、さまざまな取り組みや支援を展開しています。
ー健康企業宣言
会社全体で健康づくりに取り組むことを宣言しています。
当社が「健康経営」に取り組むことで、会社は社員に健康に働ける支援を行い、社員は会社に健康に働いて労働の成果を出すという、好循環を生み出していくことを目指しています。
ー禁煙推進
・就業時間内の完全禁煙
・禁煙外来などの通院や薬価代を会社が支援します。(上限あり)
・「世界禁煙デー」及び「禁煙週間(毎年5/31~6/6)」に合わせて、社員に向けた禁煙促進企画を実施しています。当社代表取締役社長・役員が直々に企画へ参画し、健康経営及び禁煙推進への想いを社員へ直接届けています。特に、社内報で卒煙者インタビューを掲載した企画は、多くの社員が熱心に読み、高い関心を集めています
ーフィットネスヨガ利用料割引
LAVAの法人契約を行っています。
ー団体保険
生命保険会社と法人契約を行っており、給与天引きで生命保険に加入することができます。
育児・介護世代への支援
社員のライフステージに合わせた就業支援を行っています。
ー産休・育休制度
女性・男性ともに多くの社員が産休・育休制度を利用しています。
育児世代の社員は男女問わず「育児短時間勤務」「育児時差勤務」(小学校3年生まで取得可)を利用している社員も多くいます。
ー企業契約保育園の利用
全国を展開する保育園運営会社2社、西浦和事業所近辺の保育園1社と法人契約を行っており、社員は希望の保育園を利用することができます。且つ、それらの保育園を利用している場合は、毎月の保育料を会社が負担します。
ーシッターサービスの利用
小学校3年生までの子を持つ社員は、学童のお迎えに「シッターサービス」を利用できます。その利用料も、会社が負担します。(上限あり)
ー介護制度
要介護状態にある家族を介護する従業員は、介護休業・介護短時間勤務・介護休暇を取得することができます。
福利厚生
社宅による住宅補助、中長期的な資産形成を支援する制度なども実施しています。
ー社宅(単身・ファミリー向け)
東京・埼玉に、若手から中堅社員まで、幅広い年齢層の社員が利用できる社宅を建設しています。
・志木 (単身向け 全21戸)
・南浦和 (ファミリー向け 全9戸) ※2027年東浦和より移転予定
・成増 (ファミリー向け 全3戸)
・板橋 (ファミリー向け 全1戸)
・三鷹 (ファミリー向け 全1戸)
ー社内報
社員一人ひとりが会社の「今」を知り、繋がりを感じられるようなweb社内報を展開しています。その閲覧率は約70%に達しており、全社的に会社への関心が高く、組織全体の活性化に繋がっています。社員のキャリア紹介、ビジネススキルに関するコンテンツ、社内イベントのレポートなど、様々な記事を掲載しています。
ー譲渡制限付株式報酬制度
資格取得など成果に対して、当社の株式を支給する制度です。
ー従業員持株会制度
当社の株式を定期的に購入し、中長期的な資産形成を支援する福利厚生です。毎月の積立額に会社から奨励金7%を支援しています。
ー財形預金制度
社員の資産作りの援助を目的に、毎月給与の一部を天引きし金融機関に貯蓄する福利厚生です。
ーベネフィット・ステーション利用
ベネフィット・ワンの法人契約を行っており、割引サービスやEラーニングコンテンツなど自由に利用しています。









